結論:数字の範囲を揃えて比較する
採用コストは外部への支払額だけではありません。採用担当者・現場の面談や選考にかかる社内時間も含めて整理すると、募集職種や媒体ごとの費用構造を比較できます。
対象期間、採用職種、費用に含む業務、人数や通数の数え方を固定しないと、異なるサービスや求人を正確に比較できません。実額と管理上の配賦・換算を区別し、採用成果まで見える資料に整理しましょう。
採用費用を内部・外部に分ける
採用活動の費用は、外部費と内部費に分けると整理しやすくなります。外部費には求人広告、スカウト媒体、紹介手数料、代行会社への支払、適性検査やATSなどがあります。内部費は採用担当者と現場社員の稼働時間です。
| 費目 | 中身 | 注意点 |
|---|---|---|
| 媒体費 | 広告・スカウト・追加通数 | 契約期間で按分 |
| 人件費 | 検索・選定・面談・選考 | 時間×社内単価 |
| 代行費 | スカウト・採用実務の委託 | 支援範囲を明示 |
| 紹介手数料 | 人材紹介会社への報酬 | 発生時点・返金条件 |
| ツール・制作 | ATS・適性検査・説明会 | 共通費の配賦 |
社内担当者の給与全額を採用費に入れるのではなく、採用業務に使った時間を記録して換算します。面接官の稼働がすでに人件費として集計されている場合は、別の欄で再計上しないようにしてください。
計算式と人数の数え方
採用単価=対象期間の採用コスト総額÷採用決定人数です。内定承諾時か入社時かを定める必要があります。年度をまたいで採用が進む場合は、その期間に使った費用と決定人数を一致させるルールを用意し、比較の際に説明できるようにします。
採用人数がゼロのときは採用単価を計算できません。0円/名と表示するのではなく「算出不可」とし、媒体費、送付数、面談数、選考進行を別の指標として確認します。全社平均は職種差に左右されるため、職種・採用区分別の単価も併記すると改善箇所が見えます。
340万円・4名の架空試算
次の数字は計算方法を説明するための架空例で、導入企業の実績や市場平均ではありません。
| 6か月の項目 | 費用または人数 |
|---|---|
| 媒体費 | 120万円 |
| 社内人件費 | 80万円 |
| 採用代行費 | 100万円 |
| 採用管理ツール | 20万円 |
| イベント・制作費 | 20万円 |
| 採用コスト総額 | 340万円 |
| 採用決定人数 | 4名 |
| 採用単価 | 85万円/名 |
340万円÷4名=85万円/名です。金額が同じでも採用人数が2名であれば170万円/名になるため、費用額だけで判断はできません。採用の難度や職種、選考体制が変わった場合は、数字が動いた背景を記録してください。
媒体・職種への配賦
営業とエンジニアで同じスカウト媒体を使っている場合、媒体費を何円ずつ割り当てるか決める必要があります。送付通数、利用月数、専用枠など、実態に合う配賦基準を事前に定めてください。各求人へ割り当てた合計額と元の契約額を照合します。
採用代行費が複数職種を含む場合も、契約内訳や業務工数に応じて配賦します。採用人数が少ない求人へ費用が集中したからといって、結果を良く見せるために配賦ルールを変更するのは避けます。
求人広告・紹介・スカウトの比較で陥る誤解
求人広告の媒体費のみと人材紹介の成功報酬のみ、スカウト代行の月額のみを比べても、採用に使った総額は比較できません。媒体費と社内人件費、外部委託費を揃え、対象期間と採用人数を同じ基準で見ます。
スカウトでは候補者検索や文面の個別化が社内工数になりやすく、採用代行へ外注した場合も求人要件の承認や面談対応は自社に残ることがあります。費用を比較するときは、何の業務が含まれた値なのか注記してください。
単価が高い原因を工程別に探す
費用が高い場合は媒体契約・人件費・外注費のどこが増えているか、採用人数が少ない場合は候補者母集団、前向き返信、面談から選考への移行のどこに課題があるかを分けます。送付数が多いだけでは採用決定につながりません。
費用削減のために要件を緩和しすぎたり候補者確認を省いたりすると、選考や面談の無駄が増える可能性があります。必要な採用数と候補者の質を維持することも、費用対効果の前提です。
関連して採用代行のROIと媒体費と代行費の分け方も確認してください。
検収用チェックリスト
- 費用の対象期間と採用職種を明記した。
- 媒体費、社内工数、外注費を別に計上した。
- 年額費用や求人別の配賦を説明できる。
- 同一費用の二重計上がない。
- 活動数だけでなく面談・採用の結果を確認した。
- 使用した仮定値を実績値と混同していない。
AIスカウトくんの費用を比較する場合
TechSuiteのAIスカウトくんは、候補者検索・選定、文面作成、送信、返信対応などを支援します。月額5万円からのプランと通数課金プランがあり、媒体利用料は別途必要です。支援範囲は契約内容と各媒体の利用規約・権限条件を確認してください。
媒体費と代行費を分け、自社に残る採用要件の承認や現場との連携工数も計上すると、内製と委託を実態に即して比較できます。価格だけでなく候補者選定の質と面談へのつながりを評価しましょう。
よくある質問
採用コストと採用単価の違いは?
採用コストは採用活動の総費用、採用単価は総費用を採用決定人数で割った額です。
社内の採用担当者の人件費を含めますか?
総費用ベースでは業務に使った時間を社内時間単価で換算し、含めます。
採用決定と入社はどちらを人数としますか?
集計目的に応じて定義し、比較期間内で基準を変更しないようにします。
採用ゼロ名の場合は?
0名で割らず「算出不可」と表示し、費用と候補者・面談の進捗を別に確認します。
媒体費を求人別に分けるには?
送付通数・利用期間など説明可能な基準で配賦し、総額との一致を確認します。
まとめ
採用コストは外部への支払額だけではありません。採用担当者・現場の面談や選考にかかる社内時間も含めて整理すると、募集職種や媒体ごとの費用構造を比較できます。 費用と採用成果を同じ期間で確認し、改善する工程を明確にしてください。
例示した金額・人数は架空の試算です。情報確認日:2026年11月4日。実際の料金や契約条件は最新の案内を確認してください。

