dodaダイレクト

dodaダイレクトとは

dodaダイレクトは、求人を掲載して応募を待つだけでなく、企業自身が転職希望者のデータベースへアクセスし、職種・スキル・居住地・年収・資格などを確認してスカウトを送れるダイレクトリクルーティングサービスです。企業側から候補者を探し、直接アプローチできるため、応募型の採用手法では母集団が不足する求人で使いやすい選択肢です。

法人向け公式ページでは、dodaとdoda Xの会員DBを合算した最大約439万人規模のスカウト会員データベースを案内しています。これは2025年6月末時点の累計登録者数として示された数値であり、利用できるデータベースは契約プランによって異なります。無料トライアルではdoda側のスカウト会員DBのみ検索・閲覧できるとされています。

dodaダイレクトは旧「doda Recruiters」から名称変更されたサービスです。古い記事や社内資料では旧名称が残っている場合があるため、運用ルールや契約を確認するときは現行名称と最新の法人向け公式ページを基準にします。

向いている企業・向かないケース

向かない・注意が必要なケース

検索・候補者確認・文面・返信を継続して回す担当がいない場合は、大規模なデータベースや送付可能数を活かしきれません。また、採用要件をAND条件で細かく固定しすぎると、近い経験を持つ候補者を除外しやすくなります。少人数採用か複数名採用かによって料金プランの向きも変わるため、媒体の知名度だけで契約を決めず、採用人数と運用量を合わせて判断します。

主な特徴とターゲティング

dodaダイレクトの主な特徴

転職意欲・企業への興味をどう使うか

公式サイトでは、候補者の直近の状況を踏まえて送付対象を選定しやすくする機能や、企業への興味度合いを把握して候補者ターゲティングを支援する機能を紹介しています。こうした情報は、誰へ先に送るかを決める優先順位付けに役立ちます。

一方で、転職意欲が高い人だけに絞ると、要件適合度が高い潜在候補者を外す可能性があります。求人への適合度と候補者の活動状況を別軸で持ち、「高適合・高意欲」「高適合・低意欲」などに分けて送付優先度を考える方が運用しやすくなります。

運用の基本フロー

運用開始後は、各工程の実績を見ながら検索条件・候補者選定・スカウト文面を更新します。最初に決めた条件を固定せず、求人ごとの返信・面談・選考移行をもとに改善することが重要です。

料金・契約の考え方

現行の法人向け公式サイトでは、大きく「定額プラン」と「月額利用料＋成功報酬プラン」が案内されています。定額プランは初期費用を支払い、採用成功時の成功報酬は0円です。何名採用しても費用が一定になるため、複数名採用を予定している場合に比較しやすいプランです。ただし、利用期間や配信通数には上限があり、具体条件は契約時に確認する必要があります。

月額利用料＋成功報酬プランは初期費用0円で始められ、月額利用料金と採用成功報酬が発生します。採用予定人数が少ない場合や、大きな初期費用を置かずに始めたい場合の選択肢です。料金プランによって閲覧・スカウトできる対象データベースも異なるため、単純な金額だけではなく、自社ターゲットがどのDBにいるかを確認します。

費用比較では、媒体費だけでなく、候補者検索、候補者確認、文面作成、送付、返信対応、日程調整にかかる社内工数も含めます。定額プランは採用人数が増えるほど一人あたりの媒体費を下げやすい一方、送付・選定の社内工数が増えれば総コストは上がります。

検索・文面・KPIの運用ポイント

候補者検索で意識すること

dodaダイレクトの大きなデータベースを活かすには、条件を増やすことより、求人要件を段階的な検索条件へ変換することが重要です。MUST条件をすべて検索画面でAND条件として固定すると、近い経験を持つ候補者まで除外しやすくなります。

まず、入社時点で必須の条件と、プロフィールを読んで判断する条件を分けます。たとえば法人営業では、業界完全一致だけでなく顧客規模、商材、営業モデル、提案相手などを確認します。エンジニアでは、技術名と合わせて設計・構築・運用・マネジメントの担当工程を見ます。

母集団が少ない場合は、年収、業界、ログイン状況、経験年数などを一度に変えず、一条件ずつ緩和して候補者数を記録します。候補者数だけ増えて返信・面談が落ちる場合は、広げた条件が求人と離れすぎている可能性があります。

スカウト文面を作るポイント

スカウト文面では、候補者プロフィールにある事実を一つか二つ選び、今回の求人とどこがつながるのかを示します。「ご経験に魅力を感じました」だけではなく、担当業務やプロジェクト、顧客、技術など具体的な接点を使います。

dodaダイレクトはスカウト文面や求人情報の作成を助けるテンプレート機能を案内していますが、テンプレートをそのまま大量送信すると候補者にとって連絡理由が分かりにくくなる場合があります。共通部分はテンプレート化し、冒頭の接点や任せたい役割を求人・候補者ごとに調整します。

年収、勤務地、働き方など候補者の意思決定に関わる条件は求人の最新情報と一致させます。候補者の希望を推測して「リモートを希望されていると思い」などと書かず、プロフィールに明示された条件だけを使います。

運用開始後に見るKPI

最低限、検索ヒット数、確認候補者数、送信数、開封数、返信数、前向き返信数、面談設定、面談実施、選考移行、採用決定を求人別に追います。公式では開封率や応募率を高める仕組みを案内していますが、自社の職種・条件での実績を基準に改善します。

検索ヒット数が少なければ条件設計、送信数が不足していれば選定工数、開封・返信が弱ければ対象と文面、面談化が弱ければ返信後の導線、選考移行が弱ければ候補者適合や求人条件を見直します。数字を一つだけ見るのではなく、どの工程で候補者が止まっているかを確認します。

定額プランでは送付通数に上限があるため、残通数と採用必要数も管理します。成功報酬プランでは、採用単価と月額費用を含む総コストを追います。

運用代行を利用するときの注意点

候補者検索や送付を外部へ任せる場合は、求人ごとのMUST・WANT・NG、今回のスカウト対象、別求人で扱う候補者、条件緩和の順番を明確にします。単に「条件に合う人を送る」だけでは、候補者選定基準が担当者ごとにぶれます。

また、媒体アカウントを第三者が操作する場合や外部自動化を利用する場合は、現行の契約・利用条件を確認します。dodaダイレクトの公式機能が提供されていることと、外部ツールの利用可否は別です。候補者情報へのアクセス権限も必要最小限にします。